はぴね可児【可児市】料金と空き状況

ここに記載の料金は、参考価格です。正確な料金は施設にお問い合わせください。

年齢により前払金の料金が異なる場合

なし

居室設備

エアコン、スプリンクラー、トイレ、化粧洗面台、緊急通報装置、人感センサー

体験入居・ショートステイ

はぴね可児は、岐阜県可児市内にある介護付き有料老人ホームです。
名鉄「日本ライン今渡駅」より車で約7分。
春には桜が咲き誇る並木道があり、散歩や外気浴を楽しめる立地環境です。

入居者一人ひとりの身体的・精神的状況を把握し、心に寄り添った個別ケアを行っています。

ホーム内には、和をイメージした居室を複数用意。
木目調のテーブルや椅子は、生活の中に落ち着きをもたらします。
また共有設備として、トイレ・エントランスホール・健康管理室・相談室・浴室を完備。遠方に住む家族や親族の方のために、外来宿泊室も設置されています。

ホームでは定期的に歯科往診を実施。
いつまでも自分の歯で食べられるよう、1本1本の歯を大切にするための口腔ケアを重視しています。

はぴね可児のおすすめ・特徴

1. 換気・消毒等による徹底したウイルス対策
   

   高齢者にとって脅威となる感染症に、徹底的な対策を行っています。
   来館者の検温やスタッフの手洗い・うがいはもちろん、定期的な換気・消毒も欠かしません。

   ホーム内にウイルスを持ち込まないことを前提に、万が一感染者が出た場合に流行させないために、清掃も丁寧に行っています。

   また感染症予防に有効な、低濃度オゾン発生装置「エアネス」を採用。
   オゾンを発生させ、ウイルス除去・除菌・消臭を行います。

   ファンがないため、音が静かで落ち着いた生活に影響はありません。
   さらに定期的に清掃を行っているため、衛生的です。

   徹底したウイルス対策を行い、入居者の安心・安全な暮らしを守っています。

2. 介護のプロフェッショナルを育成する環境
   

   入居者のケアを行う、スタッフたちの育成を重視しています。
   ホーム内では、定期的に研修を実施。
   集中して勉強を用意した上で、適切な介護に必要な知識をインプットします。

   取り入れた知識をすぐに入居者に役立て、アウトプット。
   ケアの質を高めるとともに、「介護のプロ」を育成しています。

   さらに資格取得を、積極的に支援。
   高いスキルを得るための援助を欠かしません。
   事実ホーム内には、介護福祉士・介護実務者研修・介護職員初任者研修などの資格を有したスタッフが在籍中です。

   スタッフの育成に力を入れることで、介護の質を高め、入居者に適切で安心なケアを行っています。

3. 入居一時金0円で安心・安全なシニアライフ
   

   入居時に金銭的な不安を感じる入居者は、少なくありません。
   たとえば「まとまった金額を用意することは難しい」と言う入居者や家族もいます。

   そういった悩みを持つ方のために、初期費用を抑えられる「入居一時金0円」を設定。
   入居時の金銭的負担を軽減しています。

   また月額利用料金を家賃・管理費・介護費の3つに分割し、分かりやすく表示。
   食費も朝食・昼食・夕食に分けることで、費用の負担が明確です。

   入居者に寄り添った価格体系を設定。
   不明点があった際には、スタッフが丁寧に回答しています。

医療面の受け入れ

認知症の症状別受け入れ

感染症の受け入れ

可児市の医療対応が充実した施設を紹介してもらう

はぴね可児の職員体制

介護付有料老人ホームの最低人員基準は「3対１」 人員配置「3：１基準」では、介護付有料老人ホームに入居する要支援2以上の入居者3人に対して1人以上の介護職員または看護職員の配置が義務付けられています。

リハビリ・機能訓練

緊急時の対応

機能訓練指導員の有資格者数

介護職員が有している資格

協力医療機関

食事

レクリエーション

行事・イベント

スタッフ紹介

介護予防の方針

看護職員による機能訓練と生活リハビリの充実に注力し、進行の予防に取り組む。 定期的な理学療法士による機能訓練の実施。(希望者のみ)

併設されているサービス

-

介護サービスの特色

介護保険基準を上回る人員体制により、よりよい介護サービスの提供に努めています。

介護サービス一覧

介護サービス

生活サービス

健康管理サービス

入退院時・入院中のサービス

居室の移動・契約

入居期間

設備

取得している加算状況

職員の配置・待遇等

特定の疾患等への対応

入居者への支援体制

入退所時の支援

苦情・相談窓口

可児市の設備が充実した施設を紹介してもらう

職員の人数及びその勤務形態

従業員の経験年数

従業員の教育訓練制度、研修、その他の取組

第三者による評価の実施状況