サービス付き高齢者向け住宅のリハビリテーションとは？内容や費用をご紹介します！

サ高住（サービス付き高齢者向け住宅）とは？

サ高住（サービス付き高齢者向け住宅）は、スタッフによる「安否確認」や「生活相談」などのサービスが受けられる賃貸住宅です。

「60歳以上の高齢者」または「要介護認定を受けた60歳未満の方」が入居できます。

一般の賃貸住宅では年齢制限によって高齢者の入居が難しいケースがありますが、サ高住（サービス付き高齢者向け住宅）なら安心して入居できます。

サ高住（サービス付き高齢者向け住宅）には、「一般型」と「介護型」の2種類があります。

「一般型」は基本的に自分で身の回りのことができる自立した高齢者を入居対象としているため、介護サービスの提供はありません。介護が必要になった場合は、外部の介護事業者と別途契約を結んでサービスを受けるしくみとなっています。サ高住（サービス付き高齢者向け住宅）の多くは一般型の施設です。

一方、「介護型」の施設では介護度が高い方にも対応できるよう、国の基準に従って介護職員を配置しており、介護度に応じた介護サービスが提供されます。介護付き有料老人ホームと同程度の身体介護や生活支援サービス、機能訓練指導員によるリハビリを受けられます。

それでは、一般型のサ高住（サービス付き高齢者向け住宅）でリハビリを受けるにはどうしたらよいのでしょうか。

この記事では、一般型のサ高住（サービス付き高齢者向け住宅）で受けられるリハビリについてご紹介します。

一般型のサ高住のリハビリテーションの内容とは？

一般型のサ高住（サービス付き高齢者向け住宅）でリハビリを受けるには、訪問リハビリテーションと通所リハビリテーションを利用する必要があります。

ただし、両者を利用するには一定の条件を満たさなくてはなりません。

ここでは、訪問リハビリテーションと通所リハビリテーションの特徴や利用条件などについて解説します。訪問リハビリテーションと通所リハビリテーション、両方の利用条件を満たしている場合はどちらも利用できるため、自分が対象になるのか確認しておきましょう。

訪問リハビリテーション

訪問リハビリテーションとは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などのリハビリ専門職が施設を訪問し、リハビリを行うサービスです。

まずは一般型のサ高住（サービス付き高齢者向け住宅）で訪問リハビリテーションを受ける条件、従事するスタッフ、リハビリ内容についてご紹介します。

リハビリテーションを受ける条件

サ高住（サービス付き高齢者向け住宅）で訪問リハビリテーションを受けるには、次の2つの条件を満たす必要があります。

1つ目は「要介護認定を受けている」ことです。

要介護1以上の認定を受けている方は脳梗塞や骨折、認知症など原因となる病気やケガの種類は問わず全て対象となります。また、40歳～64歳までの年齢で介護認定を受けている方は、リウマチなどの特定疾患が原因で介護認定を受けている場合に限ります。

2つ目は「主治医から訪問リハビリテーションが必要と診断される」ことです。具体的には、以下のような症状や状態があると主治医が認めたケースです。

• 足の筋力が低下して歩きにくくなった
• 身体が思うように動かない
• ふらついて何度も転倒してしまう
• 食事でムセるようになり飲み込みにくい
• 麻痺や拘縮の症状がある
• 言葉が発しにくくなった

これら2つの条件をクリアすれば、訪問リハビリテーションを利用できます。

スタッフ

訪問リハビリテーションに携わるのは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士というリハビリの専門職です。

理学療法士は、歩行をはじめとした日常生活に必要な基本動作の維持や回復のためのリハビリを行います。

作業療法士は認知機能の改善や、トイレ・着替え・入浴といった日常生活における動作能力の維持・回復のためのリハビリを行います。

言語聴覚士は食べ物を飲み込むための機能や、聞く・話すなどのコミュニケーション能力の維持・回復のためのリハビリを行います。

リハビリの内容

訪問リハビリテーションでは、利用者の状態に合ったリハビリを理学療法士・作業療法士・言語聴覚士と1対1で受けることができます。

具体的には以下のような内容です。

• 寝返り、起き上がり、座る、立ち上がり、歩行といった日常生活に必須な基本的動作の機能訓練
• 麻痺した手足の動く範囲を維持するための可動域運動
• 褥瘡（じょくそう）予防・解消のためのポジショニングの指導
• 食事・排せつ・着替え・入浴などの日常生活の動作訓練
• 会話やコミュニケーションに必要な言語機能の訓練
• 食事の飲み込みを改善するための嚥下（えんげ）機能の訓練

通所リハビリテーション

通所リハビリテーションはリハビリスタッフが施設を訪れる訪問リハビリテーションとは異なり、利用者が施設や病院などに通ってリハビリを受けるサービスです。デイケアとも呼ばれます。

以下、通所リハビリテーションを受ける条件や従事するスタッフ、リハビリ内容について解説します。

リハビリテーションを受ける条件

通所リハビリテーションを受けるには、要支援1〜2、要介護1〜5の認定を受けている必要があります。

要介護認定は65歳以上の方が対象ですが、関節リウマチや脳血管障害など16の特定疾病に該当する方は64歳以下でも申請可能です。

要支援1〜2の方は「介護予防通所リハビリテーション」を利用できます。要介護の方と同様のサービス内容で、介護予防を目的としています。

また、通所リハビリテーションの利用にあたっては医師の指示が必要です。

スタッフ

通所リハビリテーションは、以下のスタッフで構成されます。

• 医師
• 看護師／准看護師
• 理学療法士
• 作業療法士
• 言語聴覚士
• 介護職員

通所リハビリテーションを提供する施設には「医師」の常勤が義務づけられており、医師の指示のもと、リハビリや医療的ケアが行われます。

「看護師／准看護師」は血圧や脈拍などのバイタルチェック、服薬管理、注射、褥瘡の処置などの医療的ケア、リハビリの補助を行います。

「理学療法士」「作業療法士」「言語聴覚士」は前述した専門性を活かし、利用者に適したリハビリを行います。リハビリは計画書を作成し、効果の判定やプラン通りに進められているかチェックしながら行われます。

「介護職員」は食事・入浴・排せつの介助など、利用者が通所リハビリテーションにいる間に必要な介護を行います。

リハビリの内容

通所リハビリテーションには、「個別リハビリ」と「集団リハビリ」の2種類あります。

「個別リハビリ」は、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士といったリハビリ専門職が利用者と1対1で訓練を実施します。

理学療法士は立つ・歩くなど日常生活における基本動作の維持や回復を目的とし、ストレッチや筋力トレーニングなどを行います。作業療法士は食事や入浴のための日常生活動作の訓練を主に実施します。言語聴覚士は飲み込みや発声などの機能を回復するためのリハビリを行います。

それぞれの専門性を活かして、利用者に合ったリハビリを提供します。

「集団リハビリ」では、「脳トレ体操」や「ラジオ体操」など複数人でトレーニングや体操を実施します。

職員や他の利用者と交流しながら認知機能の低下を防いだり、体力や身体機能の維持・向上を図ったりすることができるでしょう。

訪問リハビリテーションと通所リハビリテーションのメリットとデメリットは？

ここまで訪問リハビリテーションと通所リハビリテーションの概要をご紹介しましたが、それでは利用の際はいったいどちらを選べばよいのでしょうか。

それぞれのメリットとデメリットをしっかりと把握し、自分に適したサービスを選択しましょう。

訪問リハビリテーションのメリット

訪問リハビリテーションのメリットとして、「施設に通う時間や負担がかからない」「1対1でリハビリが受けられる」という2点を挙げることができます。

訪問リハビリテーションでは生活する施設にリハビリの専門職が訪問してくれるため、通う時間が節約でき、身体への負担も軽減できます。そのため、体力に自信のない方や多くの介助が必要な方でも利用しやすいでしょう。普段から生活し慣れた環境でリハビリしたい方にもおすすめです。

また、利用者の身体状況に合わせた個別のリハビリが提供されるため、悩みに応じたきめ細やかなサービスを受けることができます。

訪問リハビリテーションのデメリット

訪問リハビリテーションのデメリットとして挙げられるのは、「使えるリハビリ機器が限られる」「医師の監督がない」「集団リハビリがない」の主に3点です。

訪問リハビリテーションは入居する施設でリハビリを受けるため、筋力トレーニングのマシンや電気・温熱などの物理療法機器の使用は限られます。

また、訪問リハビリテーションでは居室や施設の廊下などの場所で実施されることが多く、特別な機器を使うことは少ないでしょう。専門機器が充実した環境下でリハビリをしたい方には向かない場合があります。

医師の監督がなく、関節の痛みや体調不良などがあっても診療を受ける体制が整っていないのもマイナスポイントです。必要な方は別途、医療機関を受診することになります。

加えて、訪問リハビリテーションでは個別リハビリが主であるため、脳トレや体操などの集団リハビリはありません。他の利用者とにぎやかにリハビリを行いたい方にとってはデメリットといえるでしょう。

通所リハビリテーションのメリット

続いて、通所リハビリテーションのメリットを2つご紹介します。

1つ目は「集団リハビリを通じて他の利用者と交流できる」ことです。

集団リハビリでは、クイズやパズルを使った脳トレや、棒を使って手足を動かす体操などを実施しながら、他の利用者との交流を楽しめます。

2つ目は「専門機器などリハビリ環境が整っている」ことです。

通所リハビリテーションは医療機関や介護老人保健施設（老健）などが運営母体であり、リハビリに特化している点に特徴があります。そのため、トレーニングマシンや電気治療器など専門機器が充実した環境のもと、リハビリを受けられます。

「他の利用者と交流したい」「リハビリの環境が整った場所がよい」という方におすすめです。

通所リハビリテーションのデメリット

しかし、通所リハビリテーションにもデメリットはあります。

たとえば、「1日中リハビリを行うわけではない」点です。

通所リハビリテーションでは、専門スタッフが1対1で関わる時間は20〜30分程度です。マンツーマンで長時間のリハビリを受けられると期待していた方には物足りなく思えるかもしれません。

また施設に出向いてリハビリを受けるため、「利用者の身体への負担が大きい」こともデメリットでしょう。

ただし、自力で通うことが難しい方のため、送迎サービスを行っている施設もあります。

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一般型のサ高住（サービス付き高齢者向け住宅）のリハビリテーションの費用は？

一般型のサ高住（サービス付き高齢者向け住宅）では、条件を満たすことで訪問リハビリテーションや通所リハビリテーションの利用が可能です。

しかしもっとも気になるのは、やはり利用料ではないでしょうか。

ここでは、それぞれのリハビリにかかる費用をご紹介します。

なお、訪問リハビリテーションと通所リハビリテーションは介護保険が適用されるため、以下で紹介しているのは1〜3割負担の場合の利用料です。

また、介護保険サービスの利用料には地域差があります。介護保険サービスにはそれぞれ単位数が決められており、地域区分で決められた単価を掛けて計算します。この項目では、東京23区における負担額をご紹介します。東京23区は地域区分が1級地のため、1単位あたりの単価は11.1円です。

訪問リハビリテーションの場合

まずは訪問リハビリテーションの利用料から見ていきましょう。

訪問リハビリテーション1回の単位数は20分で307単位です。東京23区の介護報酬1単位11.1円で計算すると以下のようになります。

307（単位）×11.1（円）＝3,407円※小数点1位以下切り捨て

介護保険の自己負担割合1〜３割に応じた自己負担額は以下の通りです。

通所リハビリテーションの場合

続いて通所リハビリテーションの利用料をご紹介します。

通所リハビリテーションは、サービスを受ける時間と介護度によって費用が異なります。通所リハビリテーションの時間、介護度別の費用は以下の通りです。なお、こちらも1単位11.1円で計算しています。

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訪問リハビリテーションを選ぶときのポイントは？

訪問リハビリテーションを選ぶときには、どのような点に気をつければよいのでしょうか。以下、ポイントを5つご紹介します。

認知症の場合のリハビリにも対応しているか

まずは、認知症の場合でも対応が可能か確認しておきましょう。すでに認知症のある方は症状にもよりますが、対応できないケースがあります。

また、現在は認知症ではない方でも今後発症する可能性はあります。そのため、「認知症を発症してもリハビリを継続できるか」「どの程度のレベルまで受け入れているのか」などについて施設に確認することをおすすめします。

認知症患者の場合、介護拒否やリハビリ拒否などの問題が起こることがあります。訪問リハビリテーションの利用にあたり、認知症への対応が不十分ではスムーズにサービスを受けられないかもしれません。そうしたケースでも、認知症への理解がある事業所であれば安心してリハビリを受けることができるでしょう。

理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が配置されているか

理学療法士や作業療法士、言語聴覚士といったリハビリ専門職の配置の確認も、訪問リハビリテーションを利用するうえで大切なポイントです。

歩行などの移動能力を回復したいのであれば理学療法士、トイレ動作や入浴などの日常生活動作を回復したいのであれば作業療法士が配置されている事業所を選びましょう。また、嚥下や言葉の問題なら言語聴覚士の専門分野です。

希望するリハビリを受けるためにも、どのようなスタッフが所属しているのかをチェックしましょう。

リハビリ職員の経験年数が豊富か

リハビリ職員の経験年数も大事なポイントです。認知症や脳梗塞、呼吸器疾患など多くのケースを経験しているスタッフであれば、安心して大事な身体を預けられるでしょう。

訪問リハビリテーションを利用する際は、経験豊富な職員を揃えた事業所を選ぶことをおすすめします。

担当職員が訪問できなくなった場合の対応が決まっているか

担当のリハビリ職員が体調不良などで訪問できなくなった場合、代わりに別のスタッフが訪問に来るのか、キャンセルになるのか対応を確認しておきましょう。

たとえばリハビリ職員が複数在籍する事業所では、担当職員が休んでも他のスタッフでカバーできる場合があります。一方、リハビリ職員が1人しかいない場合は代わりを頼めるスタッフがいないため、キャンセルになるでしょう。事業所の規模や方針によって対応は異なるため、要チェックです。

土日や祝日にも営業を行っているか

土日や祝日にも営業しているかどうかも大事なポイントです。営業日は事業所によって異なるため、事前に確認しておくことをおすすめします。

土日・祝日を定休日とする事業所の場合、利用日が祝日と重なったときは振り替えは可能なのか、もしくはキャンセルとなるのかなどを合わせて確認しておくとよいでしょう。

通所リハビリテーションを選ぶときのポイントは？

通所リハビリテーションを選ぶ際は、次の4つのポイントに注意するとよいでしょう。

利用形態を明確にする

通所リハビリテーションには、「短時間型」「半日型」「1日型」といった利用形態があります。それぞれ特徴が異なるため、自分の求める利用形態を明確にしましょう。

「短時間型」は、施設に1～2時間滞在してリハビリを受けるシステムです。リハビリ職員による個別リハビリに加え、施設によっては電気治療やホットパックなどの温熱療法、マシントレーニングなどのメニューもあります。リハビリだけを集中的に行いたいという方におすすめです。

「半日型」では３〜４時間ほど施設で過ごします。短時間型よりも、利用者一人ひとりに対して行われる個別リハビリの時間を多く確保できる点はメリットです。

レクリエーションや集団での体操などを行う事業所もあり、そのようなケースでは他の利用者との交流の機会が得られるでしょう。他にも食事や入浴サービスを行う場合もありますが、事業所ごとに異なるため確認が必要です。

「1日型」では、朝、送迎車が迎えに来て通所リハビリテーションの事業所に移動します。午前を過ごした後は昼食をとります。入浴サービスもある点が特徴です。

個別リハビリの時間は半日型よりも長くなります。医師の指示があれば、理学療法士による歩行訓練、言語聴覚士による言語訓練など異なるリハビリを受けられる場合もあります。滞在時間が長くなるため、ゆっくりと過ごしたい方に向いています。

自分の身体状況や希望に合った利用形態を選ぶとよいでしょう。

利用条件を確認する

通所リハビリテーションを利用するにあたっては、諸条件の事前確認も重要です。契約後に問題が発生しないよう、利用前に以下の条件についてしっかりと確認しておきましょう。

• どのくらいの人数が利用するのか
• 送迎や乗車時間はどの程度か
• 送迎車は車椅子で乗車可能か
• 糖尿病食などの制限食や食物アレルギーへの対応は可能か
• 車いすや寝たままでも入浴可能な設備があるか
• リハビリ中の体調不良への対応は可能か

その他、利用にあたって気になる点があれば、納得のいくまで質問することをおすすめします。利用条件を一つひとつクリアすることで、自分に合った事業所を選ぶことができるでしょう。

雰囲気が利用者と合っているか

通所リハビリテーションの雰囲気が自分に合っているかどうかも、しっかりチェックしておきましょう。

雰囲気を把握するため、可能な限り見学や体験利用することをおすすめします。口コミやホームページなどでも確認できますが、実際の現場を見なければ雰囲気はつかめません。

見学の際は、利用者が活動・交流している時間帯に行うとよいでしょう。スケジュールは事業所ごとに異なるため、問い合わせが必要です。

利用者の状態に適したサポート体制が整備されているか

利用者の状態に応じたサポート体制が整っているかどうかも重要です。

たとえば「胃ろうを行っている」「定期的に痰の吸引が必要」など医療的ケアが必要な方の場合、看護師の数が十分確保されている事業所を選びましょう。看護師の人員が不足している事業所では適切なケアを受けられず、主治医や家族と対応を相談し、場合によっては帰宅するケースもあります。

また、「食事が飲み込みにくい」「よくムセる」などの嚥下障害のある方の場合は、言語聴覚士の在籍する事業所を選びましょう。嚥下能力改善の訓練をしたいのに理学療法士しか在籍していない事業所を選んでしまうと、望むようなリハビリは受けられません。自分の希望するリハビリを行えるスタッフがいるかどうか、利用前に確認しましょう。

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