愛の家グループホーム帯広若葉【帯広市】料金と空き状況

ここに記載の料金は、参考価格です。正確な料金は施設にお問い合わせください。

居室設備

保証金(入居時前払金)の詳細

体験入居・ショートステイ

※1日分を30日換算した金額です。
※金額は1割負担の場合。
※入居時の条件などにより別途金額が加算される場合があります。

2018年1月に開設した愛の家グループホーム帯広若葉は、北海道帯広市内にあります。
JR「帯広駅」より車で約20分の立地。
落ち着いた雰囲気が漂う、2階建ての建物です。

利用定員数は18名　グループは9名制となっています。
居室内にエアコンを設置。
またお気に入りの家具を持ち込めます。

現金の紛失を防ぐため、スタッフが金銭管理に対応。

利用者への理解をより深めるため、スタッフに対して認知症に関する研修を行っています。
家庭的な環境で、利用者が「その人らしい暮らし」を送ることを大切にしているホームです。

愛の家グループホーム帯広若葉のおすすめ・特徴

1. 利便性が良く住みやすい住環境
   

   各階に居間・食堂・台所を配置することで、上下の移動を軽減。
   特に食事は1日に3度ある、仲間と楽しい会話を過ごす時間です。
   移動が億劫になりにくい工夫をしていることで、利用者が食事に参加しやすい環境です。

   またホーム内に、共用トイレを6カ所設置しました。
   すべて車いす対応となっているため、身体を自由に動かせない方もわざわざ別のトイレへ向かう必要がありません。

   さらに館内にエレベーターを完備。
   利用者に、快適で居心地の良い住空間を提供しています。

2. 多方面から働きかける自立支援
   

   生活動作を通して自立支援を促すことはもちろん、医療面からの働きかけも行っています。
   たとえば摂取する栄養・水分や運動量を管理することで、健康的な身体作りを意識。
   身体の外からの刺激だけでなく、内側から身体機能の維持・向上を目指します。

   また、ふまねっと・ミッケルアートといった、認知症状改善のためのプログラムを採用。
   「認知機能の回復に効果がある」と見込まれている方法を使うことで、より効率的な自立支援をおこなっています。

3. さまざまな生活動作を丁寧にサポート
   

   食事・入浴・排泄・掃除・洗濯など、暮らしに必要な日常動作をお手伝い。
   利用者が安心して暮らせるサポート体制を整えています。

   また手厚い介助を行えるように、少人数制を採用。
   1ユニット9名制となっているため、自身の居場所を確保しやすく、不安を感じがちな認知症の方も安心です。

   利用者の体調や身体状況に応じて、掃除や洗濯などの家事を依頼。
   自立心・自尊心を高め、ホームの一員であることを真摯に伝えます。

   認知症に対する知識・スキルを持ったスタッフが、利用者の生活全般を丁寧にサポートしています。

その他条件

入居条件

① 要介護状態区分が要介護1から5までのいずれかに該当し、または要支援状態区分が要支援2に該当していること。 ② 認知症である者であること。ただし、お客様の認知症の原因となる疾患が急性の状態にある方は除きます。 ③ 少人数による共同生活を営むことに支障がないこと。

退居条件

1.お客様が、次の各号のいずれかに該当することとなった場合、退居していただくこととなります。 ① 要介護認定または要支援認定の更新において、自立または要支援1と認定され、当該認定が確定した場合 ② 要介護認定および要支援認定が取り消された場合 ③ お亡くなりになった場合 ④ お客様が入居契約を解約する旨を届け出た場合 ⑤ MCS北海道が入居契約を解約する旨を通告した場合 なお、MCS北海道が入居契約を解約することができるのは、次の各号の一つに該当することとなった場合とします。ただし、アおよびイ以外に該当することとなった場合、当社は、入居契約を解約するにあたり、適切な予告期間をおくものといたします。 ア お客様が、当ホームにおいて少人数による共同生活を営むにおいて、伝染性疾患等により他のお客様の生活または健康に重大な影響を及ぼすおそれがある等、著しい支障が認められる状況となったことにより、当ホームでの生活を継続することができなくなったとき。 イ お客様が医療機関に連続して2ヶ月以上入院する等により、当ホームにおいて生活することができておらず、かつ当ホームにおける生活を再開できる見込みが立たないとき。 ウ 入居契約にもとづく金銭債務の中に、履行期限を2ヶ月以上経過しても履行されないものがあることから、お客様(連帯保証人が定められている場合には当該連帯保証人)に対し、相当期間を定めて当該金銭債務の履行を催告したにもかかわらず、当該相当期間内に当該金銭債務が履行されず、その後も履行される見込みが立たないとき。 エ 入居契約にもとづく金銭債務の中に、履行期限を2ヶ月以上経過しても履行されないものがあり、当社との間で、当該履行されない金銭債務について、これを分割して履行する旨の契約が締結されたにもかかわらず、当該契約に定められた期限の利益喪失事由に該当する事由が生じたとき。 オ お客様の療養看護および財産管理について、ご家族間で意見の対立があったことから、ご家族に協議を求めたにもかかわらず、相当期間経過後もご家族間で協議が整わなかったとき。 カ ご家族間に争いがあり、当ホームにおけるお客様の生活や当ホームの運営に著しい支障がもたらされたことから、ご家族に善処を求めたにもかかわらず、相 当期間経過後も善処されなかったとき。 キ その他、お客様の医療行為依存度が著しく高まったことから、当ホームにおいては生活が困難、または天災、災害、施設・設備の故障により当ホームの利用が困難となる等、当ホームにおいて介護サービスの提供を受けることができない特別な事情または合理的な理由が存することとなったとき。 ※ MCS北海道は、お客様が退居される際は、そのお客様およびご家族等(ただし、身元引受人がいる場合には当該身元引受人。)の希望を踏まえ、お客様が退居後に置かれることになる環境

医療面の受け入れ

認知症の症状別受け入れ

感染症の受け入れ

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愛の家グループホーム帯広若葉の職員体制

※グループホームでは、入所者3人に対して最低1人の介護または看護職員の配置が義務付けられています。

リハビリ・機能訓練

緊急時の対応

介護職員が有している資格

協力医療機関

バックアップ施設

食事

レクリエーション

行事・イベント

介護予防および介護度進行予防に関する方針

要支援2に認定された認知症のお客様に対して、可能な限りホーム内の共同生活住居において、家庭的な環境と地域の方々との交流の下で、入浴、排せつ、食事等の介護、その他の日常生活の支援および機能訓練を行うことにより、お客様の心身機能の維持回復をはかり、もって、お客様の生活機能の維持または向上を目指します。

併設されているサービス

-

サービスの特色

ご利用者のケアにはそれぞれの身体的な特性を十分に理解することが必要であると考えています。 身体介護が中心の時代にはその人のできないことをより多く助けてあげる、目に見えるものを介助してあげるということが重要であり、それが介護であると考えられてきました。そのため、家族にもおむつ交換、食事介助、入浴介助など無理すればできる、身内が介助するのが当然という風潮が社会全体にありました。しかし、要介護者の半数が何らかの認知症状があると考えられている今、認知症の研究も進み、身体介護とは違う、より専門性の高い介護が認知症ケアには必要であると言うことが分かってきています。ここで言う専門性とは家族に代替できるものではなく、認知症ケアを学習してきたものにしかできないものであると考えています。 ご利用者のケアに最も重要なものはアセスメント力(利用者のより多くの情報収集等)であると考えています。ケアには身体介護のように目に見える問題点だけでなく、目に見えない問題点に如何に着目することができるかが大事です。そしてそれをケアに取組んでいく必要があります。それには多くの事例を検証することも必要であり、また、経験をつんだスタッフからのOJTも重要であると考えています。 弊社は全国で運営するグループホームで認知症の事例を全国で共有し、サービスの向上に努めています。また、これらの運営実績、ノウハウを通じ、認知症ケアについては他事業所よりも迅速かつ適切に対処できるものと考えています。それらの実績を十二分に活かし、大規模施設にありがちな画一的な介護サービスではなく、ご利用者個々の状態に応じたきめ細かいサービスを提供し、認知症の進行逓減や維持に繋げていきたいと考えています

要介護別の入居者数

入居期間

3か月間の退所者数

設備

取得している加算状況

職員の配置・待遇等

特定の疾患等への対応

入居者への支援体制

苦情・相談窓口

地域との連携

関係市町村との連携 利用者に関する市町村への通知について 正当な理由なしに、介護給付等対象サービスの利用に関する指示に従わないこと等により、要介護状態等の程度を増進させたときは、必要な対応を取るとともに、遅滞無く意見を付してその旨を市町村に通知します。 偽りその他不正行為によって保険給付の支給を受け、または受けようとしたときは、必要な対応をとるとともに遅滞なく意見を付してその旨を市町村に通知します。 事故発生時の市町村への報告等について サービス提供により事故が発生した場合は、速やかに利用者の家族等に連絡を取るとともに必要な対応を行い、遅滞なく事故発生状況・被害状況・原因等を市町村へ報告します。 地域ボランティア団体等の援助を積極的に受け入れ、地域社会に根ざした介護を提供します。 (家庭菜園等の活動・散歩や買物を利用した近隣地域との交流など)

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職員の人数及びその勤務形態

従業員の経験年数

従業員の教育訓練制度、研修、その他の取組

第三者による評価の実施状況