ニチイケアセンター長沼町【横浜市栄区】料金と空き状況

ここに記載の料金は、参考価格です。正確な料金は施設にお問い合わせください。

居室設備

保証金(入居時前払金)の詳細

体験入居・ショートステイ

※1日分を30日換算した金額です。
※金額は1割負担の場合。
※入居時の条件などにより別途金額が加算される場合があります。

横浜市栄区、京浜東北線・本郷台駅より車で8分、緑豊かで開放感のあるロケーションです。
鉄骨造2階建て、住宅街に溶け込む大きな一軒家のような佇まいが魅力です。

18名の入居者が1・2階に9名ずつ分かれ、それぞれ小さなグループで集団生活を営んでいます。
スタッフはそれぞれのフロアに配置され、少人数で暮らすことのメリットを生かして本人・家族から今までの生活歴を聞き取り、一人一人に寄り添ったケアを実現しています。

グループホームの敷地内には畑があり、地域ボランティアの協力を得て野菜を育てています。
体調や天候を考慮しながら、畑の世話をはじめテラスでの日光浴や近隣の公園への散歩など屋外での活動機会も多く用意されている施設です。

ニチイケアセンター長沼町のおすすめ・特徴

1. 町内会とのチームワーク
   

   町内会との関係は密接で、様々な形で協力を得ています。
   庭の菜園の管理だけではなく、お正月は獅子舞として来訪し入居者を楽しませるなどボランティア活動での関わりが活発です。

   また非常時の連携も地域の協力を得ており、消防署や近隣住民が参加する避難訓練を毎年行っています。
   夜間避難や消火活動訓練、備蓄に関しての管理等より具体的な対応を探り、消防署の指導を受けながらいかなる時も入居者を守れるよう努めています。

2. 小さなサインも逃さない
   

   入居者の気持ちを中心に考え、日ごろから意思表示しやすい関係を築けるよう配慮しています。
   もし言葉で伝えることが難しい場合も、その仕草や表情などから読み取れるよう普段の関わりが重要です。
   家族また本人から、長い人生における生活歴を丁寧に聞き取り、日ごろのケアに生かしていくことも大切にしています。

   例えば食事ひとつであっても、それぞれの状態や嗜好に合わせた提供をめざします。
   いつでも自分の気持ちや要望を気軽に言える場所であるよう、スタッフは寄り添うように支援しています。

その他条件

入居条件

本事業所の対象者は、要介護状態区分が要支援2以上の方であって医師の診断に基づく認知症の状態にあり、かつ次の各号を満たす者とする。 ・少人数による共同生活を営むことに支障がないこと。 ・常時医療的管理を要する状態にないこと。 ・著しい行動障害(暴力行為、不潔行為、破壊行為等)がないこと。 ・伝染性疾患を有していないこと。

退居条件

・ご入居者の状態が変化し、入居条件に該当しなくなったときは、退去となる場合があるとする。 ・退去に際しては、ご入居者およびご契約者の意向を踏まえたうえで、他のサービス提供機関と協議し、介護の継続性が維持されるよう、退去に必要な援助を行うよう努めます。

医療面の受け入れ

認知症の症状別受け入れ

感染症の受け入れ

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ニチイケアセンター長沼町の職員体制

※グループホームでは、入所者3人に対して最低1人の介護または看護職員の配置が義務付けられています。

介護職員が有している資格

協力医療機関

バックアップ施設

食事

行事・イベント

施設全体間取図

介護予防および介護度進行予防に関する方針

ご入居者の認知症の進行を緩和し、安心して日常生活を送ることができるよう、ご入居者の心身の状況を踏まえ、適切にサービスを行うものとする。またご入居者一人ひとりの人格およびプライバシーを尊重し、ご入居者がそれぞれの役割を持って家庭的な環境の下で日常生活を送ることができるよう配慮してサービスを行うものとする。

併設されているサービス

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サービスの特色

1.食事、入浴、機能訓練、生活サービス等の日常生活の支援 ご入居者の有する能力を考慮して自立支援のため、食事作りに加わっていただく等、機能訓練活動等の日常生活上の支援(離床・着替え・整容・掃除・洗濯等)を行うものとする。 2.日常生活の中でその有する能力を考慮した自立支援 ご入居者の有する能力が最大限発揮でき、生活意欲が引き出せるよう、ご入居者の趣味・嗜好に応じて多様なプログラムを取り入れるものとする。 3.相談、援助 ご入居者等からの心身、生活、本事業所に関する内容等の相談に対応し、相談者の精神的負担の軽減を促すことが出来るように援助を行うものとする。 4.地域住民との交流の支援

要介護別の入居者数

入居期間

3か月間の退所者数

設備

取得している加算状況

職員の配置・待遇等

特定の疾患等への対応

入居者への支援体制

苦情・相談窓口

地域との連携

・本事業所は、指定認知症対応型共同生活介護の提供に当たっては、ご入居者、ご入居者の家族、事業所が所在する市町村の職員または当該事業所が所在する区域を管轄する地域包括支援センターの職員、地域住民の代表者等により構成される協議会(運営推進会議)を設置し、おおむね2ヶ月に1回以上、運営推進会議に対し活動状況を報告し、運営推進会議による評価を受けるとともに、運営推進会議から必要な要望、助言等を聞く機会を設けるものとする。 ・本事業所は、地域住民またはその自発的な活動等との連携および協力を行う等の地域との交流を図っている。

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職員の人数及びその勤務形態

従業員の経験年数

従業員の教育訓練制度、研修、その他の取組

第三者による評価の実施状況