老人ホームに入るメリットやデメリットは?迷っている方必見の情報を紹介!

介護が必要な方に老人ホームへの入所を検討しているけれど、どのような施設を選んだらいいのか分からなかったり、費用が高額で払えないのではといった心配はありませんか?

老人ホームには多くの種類があり、費用や入所条件も異なります。それぞれの施設の特徴や、メリットとデメリットについてみてみましょう。

老人ホームのメリットとは

自宅で生活していたけれど介護が必要になってくると、老人ホームの入居について検討される方も多いのではないでしょうか。 老人ホームのメリットについて、入居する高齢者と家族にとってそれぞれのメリットにはどのようなものが挙げられるでしょうか。

施設に入居する高齢者のメリット

介護が必要になったとしても、家族に迷惑をかけたくないと考えている方や、プロにお願いした方が自分の要望を伝えやすいと感じている方は、施設への入居を希望されることが多いようです。

老人ホームでは24時間体制で介護専門職のケアを受けられるため、自宅での生活と比べて安心感が得られます。

また、施設内での他の高齢者との交流もあり、自宅で過ごすよりも孤独感を感じにくいというメリットもあります。

家族にとってのメリット

自宅での介護は、家族にとって大きな負担となります。慣れない介護で体調を崩したり、腰を痛めてしまう方も少なくありません。

老人ホームに入居することによって、介護の負担は大幅に軽減しますので、家族は仕事や育児を継続することが可能です。

有料老人ホームは高額で、利用料金が払えないというイメージがあるかもしれませんが、介護度や病状、利用料金を比較して施設を検討することができます。

施設介護と在宅介護の負担に違いはあるか

在宅介護のメリットは、住み慣れた自宅での生活を続けられることです。家族と同居している場合は、家族と一緒に過ごすことができます。

それでは、在宅で介護生活を送る場合には、本人や家族へどのような負担がかかるのでしょうか。費用や時間の負担についてくわしくみてみましょう。

家族の生活にかかる負担

在宅介護では、食事や入浴、そして排泄といった日常生活全般の介助が必要となります。 ヘルパーなどの介護専門職の支援を受ける事も出来ますが、要介護度により設定されている利用限度額を超えるサービスには、高額な利用料金がかかってしまうため、家族の協力が必要不可欠です。

また、家族による介護は技術面で専門家と同じようなサポートが難しいこともあり、介護を受ける側である高齢者がストレスや不満を抱くこともあります。

日常生活における援助に加えて、認知症がある場合には、徘徊や物忘れへの対応も必要です。家族の生活が介護を中心としたものになり、心身ともに疲弊してしまう可能性があります。

費用の負担

在宅介護では、本人の日常生活自立度にあわせて、手すりやスロープを設置したり、トイレの便座が低くて立ち上がりにくい等、自宅での生活を継続する上で危険や困難がある場合のリフォームなどが必要になることが多いようです。

住宅改修は、介護保険で一部助成を受けられる場合がありますが、内容によっては費用が高額になります。

賃貸住宅に居住している方は、大家の同意が得られないと改修できないため、その場合には引っ越しが必要になります。

そのほか、入浴時に利用するシャワーチェアや、ポータブルトイレなどは衛生用品なので、レンタルすることができず購入が必要ですが、介護保険を利用することで費用負担を抑えることは可能です。

一方で、施設介護の場合にも、設備費用の負担はあります。しかしながら、すでに介護に必要な環境が充実している施設では、負担する金額はそれほど高額ではありません。

とくに特別養護老人ホームなどの公的な施設に入所した場合には、そうした施設の管理費用が少額であることが多いようです。

時間の負担

在宅介護では、家族の時間が拘束されることは大きな負担となっています。

とくに認知症の方を介護する場合は、徘徊や物忘れへの対応が必要で、そばを離れることが難しくなります。また、食事や排泄を全介助で行う必要のある方を自宅でケアするために、離職してしまうケースもあるようです。

余暇やリフレッシュする機会が持てずに多くの時間を介護にあててしまうと、精神的なゆとりがなくなってしまう可能性もあります。

老人ホームの種類別にメリットとデメリットを考察

老人ホームといっても、さまざまな種類があることはご存じでしょうか?施設には、認知症の有無や介護度、そして予算によってさまざまな選択肢があります。

それぞれの施設の特徴からメリット・デメリットについてまで、詳しく見てみましょう。

介護付き有料老人ホームのメリット・デメリット

介護付き有料老人ホームとは

介護付き有料老人ホームとは、介護を必要とする高齢者が介護や生活支援を受けながら生活する施設です。

食事、洗濯、清掃といった生活支援はもちろんのこと、排泄や入浴などの身体介護を受けることができます。レクリエーションや季節ごとのイベントも充実しています。

介護付き有料老人ホームへ入居する方のメリット

介護付き有料老人ホームでは、専門家である介護職員による24時間の介護体制が整っています。 看護師による医療ケアを受けることも可能で、施設によっては提携している医療機関からの訪問診療を行っている場合もあります。

個室で設備が充実している施設が多く、プライバシーが確保されやすいため、快適に過ごすことができる点もメリットと言えるでしょう。

介護付き有料老人ホームへ高齢者を預ける家族のメリット

認知症があったり、介護度の高い方を自宅で介護することは、大きな負担となります。

介護付き有料老人ホームは、認知症があったり重度の要介護状態の方も入居が可能なので、家族の介護負担の軽減にもつながります。

また、特別養護老人ホームと比較すると入居までの待機期間が短いことや、複数の施設を見学してから入居施設を選択することができることもメリットです。

介護付き有料老人ホームのデメリット

施設によっては、入居一時金や月々の利用料金が割高になるため、経済的な負担がかかることもあります。また、個室でプライバシーは確保されやすいものの、自宅で生活するよりも自由度が少ないと感じる方もいるようです。

住宅型有料老人ホームのメリット・デメリット

住宅型有料老人ホームとは

住宅型有料老人ホームとは、施設のスタッフが身体介護をすることはありませんが、食事や洗濯、清掃などの生活支援サービスが付いた施設です。

排泄や入浴などの身体介護が必要な場合は、ホームとは別のサービス事業所と契約する必要があります。

訪問介護事業所や、デイサービス、ケアマネジャーの所属する居宅介護支援事業所などが併設されている住宅型有料老人ホームもあります。

住宅型有料老人ホームへ入居する方のメリット

住宅型有料老人ホームは「身体介護は必要ないけれど、家事は手伝ってほしい」という方にとって、必要なサービスを受けながら生活することが実現する施設です。

レクリエーションやアクティビティを定期的に開催している施設も多いため、楽しく充実した生活を送ることができます。

一人暮らしが不安だけれど施設に入居することに抵抗のある自立した方にとっては、個室でプライバシーが守られ、設備が充実している住宅型有料老人ホームが適していると言えるでしょう。

住宅型有料老人ホームへ高齢者を預ける家族のメリット

施設に入居するほどではないけれど、買い物や掃除などの援助は必要な一人暮らしの高齢の親族がいる場合、職員が常駐している住宅型有料老人ホームで生活してもらえることは安心感につながるのではないでしょうか。

施設によっては看護師が配置されているところもあるため、体調を確認してもらうこともできます。

住宅型有料老人ホームのデメリット

住宅型有料老人ホームも、介護付き有料老人ホームと同様に入居一時金や月額費用が高額となることがあります。 さらに、介護サービスを利用した分だけ利用料を支払う必要があるため、介護度が高くなると介護付き有料老人ホームよりも料金が高くなる傾向がみられます。

また、要介護度が高くなったり医療的ケアが必要になった場合には、退去を求められることもあるようです。

サービス付高齢者向け住宅(サ高住)のメリット・デメリット

サービス付高齢者向け住宅(サ高住)とは

サービス付き高齢者向け住宅とは、自立した生活を送る高齢者を受け入れている賃貸住宅です。サ高住とも呼ばれています。高齢者に安定した居住環境を整える事を目的として、国が整備や供給を促進しているため、近年全国的に設立が増えています。

施設内はバリアフリー化されており、各居室の広さは原則25平方メートル以上の個室になっており、日中はスタッフが常駐しています。

サービス付高齢者向け住宅(サ高住)に入居する方のメリット

要介護認定では自立、もしくは介護度が低いと判定された方でも入居することができます。 介護サービスが必要な場合には、外部の事業所と契約することによって介護支援を受けることも可能です。

高齢者向けの賃貸住宅なので「新しく部屋を借りたいが高齢者なので契約してもらえない」といった心配がありません。

サービス付高齢者向け住宅(サ高住)に高齢者を預ける家族のメリット

介護サービスは必要ないけれど一人暮らしが不安な方の家族にとって、日中に介護や医療の専門職が常駐しているサ高住への入居は安心につながります。

また、施設によっては介護サービスを提供しているところもあるので、有料老人ホームに準じた利用をすることも可能です。

サービス付高齢者向け住宅(サ高住)のデメリット

有料老人ホームとの境界があいまいな施設もあるサ高住は、施設ごとにサービスが異なるので、適切な施設選びが難しいといったデメリットが考えられます。

もともとは賃貸住宅なので、要介護度が高くなったり医療ケアが必要になった場合には、退去を求められることがあるようです。

グループホームのメリット・デメリット

グループホームとは

グループホームとは、認知症の高齢者を対象にした少人数制の共同住宅型の介護施設です。 少人数をユニットとして共同生活という形をとりながらサービスを提供しており、認知症の高齢者に適した住宅形態として注目されています。

身体的に自立している方が入居していることが多く、高齢者もスタッフと一緒に料理や洗濯などを行います。

入居要件として、65歳以上の高齢者で「要支援2」以上の認定を受けている、医師から認知症の診断を受けている必要があります。

グループホームへ入居する方のメリット

認知症の方の中には、環境の変化や大人数での生活に適応することが難しい方もいます。 同じメンバーで生活を送るグループホームでは、安心感を得られやすく、穏やかに過ごすことができるメリットがあります。

リハビリやレクリエーションだけでなく、それぞれに役割を持って家事をスタッフと一緒に行う機会も多く、身体機能が低下しにくく、病状の進行を遅らせる効果が期待できることもメリットの一つです。

グループホームへ高齢者を預ける家族のメリット

認知症の方の介護は、徘徊がみられたり、ものとられ妄想等の被害妄想への対応に困ることもあり、家族の負担が大きい事で知られています。

グループホームには、認知症の方への対応に慣れているスタッフが多くいますので、生活上のつまずきを解消しやすく、認知症があっても困りにくい生活をおくることが期待できます。

グループホームのデメリット

グループホームは少人数の施設なので、入所を希望しても希望の施設にすぐに入所できるとは限りません。 また医療スタッフの配置が義務付けられていないため、医療ケアが必要となった場合には、退去が必要になることもあります。

グループホームの費用は有料老人ホームより一般的には割安といわれていますが、特別養護老人ホームと比較すると高額になります。

ケアハウス(軽費老人ホームC型)のメリット・デメリット

ケアハウス(軽費老人ホームC型)とは

ケアハウスとは、自宅での生活が難しい高齢者が、低料金で食事や洗濯などの介護サービスを受けられる施設です。

ケアハウスには、一般(自立)型と介護型の2種類があり、自立度に合わせて入所する施設を選択します。 一般(自立)型ケアハウスは、主に食事や掃除、洗濯等の生活支援と緊急時の対応が主なサービスです。身体介護が必要な場合は、外部事業者との契約が必要になります。

介護型ケアハウスは、生活援助サービスだけでなく、入浴や排泄、リハビリなどの介護サービスも受けることができます。

ケアハウス(軽費老人ホームC型)へ入居する方のメリット

介護保険制度は65歳以上からの利用が原則となりますが、一般(自立)型ケアハウスには60歳から入居が可能です。 一人または夫婦だけで生活するには不安と感じる60歳以上の方は入所することができます。

介護型ケアハウスでは、認知症や看取りの対応が充実していて、介護度が上がっても退去する必要がない施設もあります。

ケアハウス(軽費老人ホームC型)へ高齢者を預ける家族のメリット

ケアハウスは一人暮らしの方に限らず、夫婦での入居が可能です。 高齢の両親と離れて暮らしている家族にとっては、自立度に合わせて必要なサービスを利用することができるケアハウスはメリットが大きいのではないでしょうか。

ケアハウス(軽費老人ホームC型)のデメリット

一般(自立)型ケアハウスに入居しながら排泄や入浴などの介護サービスを希望する場合には、外部の介護事業所と契約する必要があり、利用するサービスによっては料金が高額になる可能性があります。

また、入居一時金が必要な施設が多く、有料老人ホームよりは割安ですが、介護サービスを多く利用する場合には高額になることもあります。

特別養護老人ホーム(特養)のメリット・デメリット

特別養護老人ホーム(特養)とは

特別養護老人ホームとは、自宅での生活が難しい原則要介護3以上の高齢者が入居できる公的な介護保険施設です。 「特養」または「介護老人福祉施設」と呼ばれることもあります。終身の介護を受けることができる施設です。

特別養護老人ホーム(特養)へ入居する方のメリット

特養は公的な施設なので、民間で運営されている有料老人ホームよりも費用が割安となります。 年金だけで費用を賄うことが可能なので、経済的に余裕のない方でも利用しやすい施設です。

施設内に介護専門職や看護師が常駐しているため、必要な介護や医療処置が受けられます。介護だけでなく、レクリエーションやリハビリに参加することもできます。

特別養護老人ホーム(特養)へ高齢者を預ける家族のメリット

費用負担が少ないことは、家族にとっても大きなメリットになります。

また、特養は長期入所を基本として看取りまで対応している施設が多く、介護度や病状の変化によって施設から退去を求められることは原則ありません。が、身体状況の変化や入居者本人に問題があると判断された場合は退去を求められる場合があります。

公的施設で倒産や施設閉鎖の心配が少ないことも、安心感につながるでしょう。

特別養護老人ホーム(特養)のデメリット

特養は費用負担が少ないため、入居希望者が多くなかなか入居できないことで知られています。また、要介護3以上の方でないと原則入居申し込みを行うことはできません。

他にも、2人部屋以上の多床室や、パーテーションなどで簡易的に区切られているだけの施設も多いため、プライバシーが保たれにくいというデメリットもあります。

介護老人保健施設(老健)のメリット・デメリット

介護老人保健施設(老健)とは

介護老人保健施設(老健)とは、介護を必要とする高齢者の自立支援を目的とした公的施設です。 地域に開かれた施設として、在宅復帰や在宅療養支援のための拠点としての役割と、機能維持や改善のためのリハビリテーションを提供する役割を担っています。

長期入院によって機能が低下してしまった方が、自宅へ戻るまでの期間に利用することが多い施設です。

介護老人保健施設(老健)に入居する方のメリット

筋力が低下してしまって自宅での生活が不安な方にとって、リハビリテーションが充実していることはメリットです。

介護度の状態に合わせて食事や排泄の介助を受けながら、自宅に戻るためのリハビリテーションを受けることができます。 医師が常勤しており看護師も配置されているので、手厚い医療ケアを受けられることも老健の魅力です。

介護老人保健施設(老健)へ高齢者を預ける家族のメリット

公的施設である老健は、特養と同じように比較的利用料金が安いことがメリットです。 入所期間は3~6カ月と限定されていますが、その分ベッドの回転が早いため待機者が少なく、待機期間が短いと言われています。

またショートステイとして、家族が介護できない間に一時的に老健に入所するといった利用も可能です。

介護老人保健施設(老健)のデメリット

介護保険制度による公的な施設である老健への入所には、要介護1以上の認定を受けている必要があります。

リハビリテーションを目的とした施設なので、長期利用を目的としている特養のように長期間入所することは不可能です。老健の入所期間は原則3~6カ月とされています。

介護医療院のメリット・デメリット

介護医療院とは

介護医療院とは、充実した医療体制が整っている長期療養に対応することを想定された施設です。

一般的な介護施設と同様に、身体介護や生活援助を受けることができる上に、医師と看護師が常勤しているので医療ケアを受けることができます。

在宅介護が難しく仕方なく入院している「社会的入院」という状態を減らし、廃止することが決定している介護療養型医療施設の代わりとして、療養環境を維持する役割を担っています。

介護医療院に入居する方のメリット

介護医療院は高度な医療ケアを必要とする高齢者を入居対象としており、痰の吸引や経管栄養などの医学的な管理が必要な方でも入所することが可能です。

長期療養に対応しており、看取りやターミナルケアも行っているため、終末期の方も退去の心配なく入居することができます。 レクリエーションなどを通して他の入居者との交流も行われます。

介護医療院に高齢者を預ける家族のメリット

介護医療院は、医療処置が必要で介護度が高い方へのサポート体制が充実しています。 また、長期に渡って療養生活を送ることを前提としている施設なので、終の棲家として利用することができます。

介護医療院のデメリット

介護医療院は、介護保険サービスの利用者負担金に加えて、食費や居住費が発生するため、特養と比較して費用が高い傾向にある点がデメリットとして挙げられます。

複数人の居室が多く、プライバシーが保護されにくいと感じる方もいるようです。

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満足のいく老人ホームの生活は、どの施設に入居するかで大きく異なることがあります。

安心介護紹介センターの入居相談員は、高齢者の住まいにまつわる資格を有しており、多くの老人ホームの中から、ご本人やご家族のご希望に沿ったぴったりな施設を選定してご紹介させていただきます。

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乾 立樹

監修者:乾 立樹

介護福祉士、社会福祉主事任用資格を有している。 現在、地域密着型通所介護施設にて管理者兼相談員で勤務。
過去の経験として、老健・デイケアにて現場を、サ高住にて副施設長(現場兼務)、住宅型有料老人ホームにて施設長を務めているなど、介護領域において現場や管理の豊富な経験を持つ。