グループホームの失敗しない選び方とは?見学時の注意点も併せてご紹介します!

グループホームは、認知症高齢者のケアに特化した入居施設です。スタッフのサポートのもと、入居者同士で協力して家事などに取り組みながら共同生活を送ります。この記事では、失敗しないグループホームの選び方や見学時の注意点についてご紹介します。

認知症高齢者の受け入れが可能な介護施設の選び方

グループホームは、5〜9人の入居者がユニットと呼ばれるグループをつくり、食事の支度や洗濯・掃除などの家事を協力して行う共同生活スタイルの介護施設です。

入居者同士の交流が盛んで家庭的な環境のグループホームは、認知症ケアに適した施設と考えられています。高齢化の進展を受け、認知症ケアに特化したグループホームへの注目度は高まっており、全国的に施設数は増加しています。

グループホームのほか、介護付き有料老人ホームや介護型のサ高住(サービス付き高齢者向け住宅)などでも認知症高齢者を受け入れています。

それでは、認知症の方が施設を選ぶ際はいったい何を基準としたらよいのでしょうか。ここでは、それぞれの施設における費用面や入居条件、医療体制、リハビリテーションの充実度などを比較してご紹介します。

表:認知症高齢者の受け入れが可能な施設比較

  グループホーム 介護付き有料老人ホーム

介護型サ高住

(サービス付き高齢者向け住宅)

費用目安

入居時:0~数百万円

月額:15~30万円

入居時:0~数千万円

月額:10~30万円

入居時:0~数千万円

月額:14~42万円

入居条件

65歳以上で要支援2、

もしくは要介護1以上で認知症と診断された方

対象施設の地域に住民票がある方

65歳以上で要介護1以上の高齢者 60歳以上、もしくは60歳未満で介護保険制度の要介護もしくは要支援に認定された方
医療体制 医療従事者の配置義務はないため、施設により異なる

入居者30人に対し看護師1人以上、

入居者が50人増すごとに看護師1人を追加して配置

協力医療機関と連携体制を取る

医療従事者の配置義務はないため、施設により異なる

看取り対応を行う「ターミナル型」や

医療体制が整う「医療型」のサ高住もある

リハビリテーション

リハビリ専門職の配置義務はない

家事やガーデニングなどを施設スタッフと行う

施設に1人以上のリハビリ専門職を配置

レクリエーションや生活リハビリを実施

リハビリ専門職の配置義務はない

利用者同士の交流やリハビリ目的のレクリエーションを開催

グループホームは、医療やリハビリテーション専門職の配置義務がなく、施設によって対応可能な医療行為の範囲が異なります。

介護付き有料老人ホームは看護師の配置や医療機関との連携が義務づけられており、医療体制が手厚い施設です。また、リハビリ専門職が配置されている点も特徴といえるでしょう。

介護型のサ高住(サービス付き高齢者向け住宅)は、介護付き有料老人ホームと同等の介護体制が取られているバリアフリー住宅です。ただし、看護師やリハビリ専門職の配置、医療機関との連携についての基準はないため、介護付き有料老人ホームより医療やリハビリ体制が手薄な場合があります。

医療体制やリハビリの充実度を基準として施設を選ぶ場合は、グループホームではなく介護付き有料老人ホームや介護型のサ高住(サービス付き高齢者向け住宅)が適しているといえるかもしれません。

グループホームの選び方

ここからは、グループホームを選ぶ際のポイントを「費用面」や「医療体制」といった観点から解説します。

費用面からグループホームを選ぶポイント

グループホームへの入居に際し、月々支払う利用料金のほか、入居時に初期費用の支払いが必要な場合もあります。具体的にどのくらいの金額がかかるのかについて詳しく見ていきましょう。

グループホーム入居にかかる初期費用

グループホームに入居する際には、契約時に入居金を支払う必要があることがほとんどです。施設によって契約形態は異なりますが、通常、賃貸住宅の敷金にあたる「保証金」、もしくは施設利用権取得のための契約金にあたる「入居一時金」のいずれかを支払います。

保証金や入居一時金の金額は法令などで定められてはいないため、施設によって異なります。入居時の費用は一切かからないという施設がある一方で、数百万円かかる施設もあります。具体的にどの程度の費用がかかるのかは事前に施設へ確認しておくとよいでしょう。

また、保証金は退去時に残金が返却される場合があります。入居一時金も同様に、施設によって償却期間と償却率が定められており、期間内に退去した場合には契約内容に沿って返還金を受け取れます。契約前に、検討している施設の契約形態や、返金制度についてもチェックしておきましょう。

グループホーム利用にかかる月額費用

月額費用も入居金と同様に施設によって幅があり、15〜30万円程度です。家賃・光熱費・管理費・食費・介護サービス費などに加えて、施設の体制によって追加費用がかかります。また、日常生活費として理美容代やおむつ代などが別途必要です。

家賃は、一般的には都市部の方が高くなっています。施設ごとの金額を比較する際には、実際の月額費用にはどのような料金が含まれているのかを把握しておくことが大切です。

介護サービス費はグループホーム内の要介護要支援の認定者数やユニット数によって変わり、介護度が高い利用者やユニット数が多い施設では料金が高くなります。

加算とは、施設の人員体制や医療体制が基準を満たしている場合に利用料金に上乗せできる費用です。看護師を常勤で雇用することによって追加される「医療連携体制加算」や、看取り体制が取られている施設に追加される「看取り介護加算」などがあります。

加算については、施設の重要事項説明書に記載されています。加算のある施設は料金が割高である一方、充実したサポート体制が取られている点がメリットです。加算に該当する施設かを事前にチェックすることで、施設の水準を見極められます。

医療体制が整ったグループホームの選び方

認知症ケアに重点を置いたグループホームには医療従事者の配置義務はなく、医療体制が充実している施設は少ない現状にあります。

グループホームにおいて、日常的に入居者の健康管理をサポートしているのは介護職員です。介護職員は、身体に害をおよぼすリスクの低い医療行為の実施が認められています。たとえば水銀が使用されていない機器での血圧や体温の測定、内服介助、保湿剤を塗るなどのスキンケア、出血などのリスクが少ない方への坐薬の挿入、湿布の貼付などです。

高齢者の自立支援を目指す施設であるグループホームでは、医療行為もスタッフがすべて介助するのではなく「本人ができるところは本人に行ってもらう」といった関わりが取られています。内服をし忘れていないか声をかける、間違えずに内服できる方法を本人と話し合って工夫する、毎日決まった時間に血圧を測る習慣づけを行うなど、健康管理をサポートするようなケアが特徴的です。

一方、グループホームに入居している方に何らかの医療行為が必要になった場合、施設では対応できずに退去を求められてしまうことがあります。しかし、入居者の中には「医療行為が必要になっても、グループホームに住み続けたい」「住み慣れたグループホームで最期を迎えたい」と考える人もいます。このようなニーズの高まりを受けて、看護師を配置したり、訪問看護ステーションや医療機関と連携したりするなど、独自の医療体制を整えたグループホームも増えつつあります。

看護師は、介護職員と比較して実施できる医療行為が多く、身体の状況を観察したり医療的な判断を下すこともできる職種です。看護師が配置されている施設では、その分対応可能な医療行為は多くなります。

しかし、実際に看護師を24時間配置しているグループホームは少なく、特に夜間は手薄になることが多いでしょう。看護師が配置されているからといって安心せず、不在の時間帯の医療体制や、対応できる医療処置の範囲、緊急時の対応などについてまで、詳しく確認することをおすすめします。

また、医療機関と協力体制を取っているグループホームがあります。クリニックと連携して必要時に往診を依頼する施設や、病院と連携して緊急時にスムーズに受診する体制を取っている施設など、連携先は施設によってさまざまです。医療機関と連携している場合は、連携先の診療科や急変時のサポート状況、施設からのアクセス、対応できる時間帯の制限があるかなども確認しておきましょう。

生活保護受給者も入居できるグループホームの選び方

生活保護受給者も、以下の条件を満たす場合はグループホームに入居できます。

  • 施設側が「生活保護法等指定介護機関」の認定を受けていること
  • 入居するグループホームの所在地にある福祉事務所から生活保護を受けていること
  • 入居にかかる利用料金が生活保護の住宅扶助の基準額以下であること

生活保護法等指定介護機関に認定されているグループホームでも、施設全体で生活保護受給者を受け入れている施設があれば、一部の居室のみ受け入れている施設もあり、入居範囲は施設によって異なります。一部の居室のみで対応している施設の場合は空室があっても生活保護受給者は入居できない場合があるため、注意が必要です。

また、生活保護は住民票のある自治体でのみ有効な制度です。入居予定の施設の所在地に住民票がない場合は、該当地域に住民票を移して新たに生活保護の申請を行う必要があります。

見学の時に確認すべきポイント

ここからは、グループホームの見学時に確認すべきポイントをご紹介します。

入居者同士、入居者と職員のコミュニケーションが活発か

ユニットケアを取り入れているグループホームは、入居者同士や職員との交流を重視している施設が多い傾向にあります。見学は、入居者同士や入居者と職員とのやり取りを確認するチャンスです。

認知症の方は、同じことを何度も繰り返し話したり、記憶があいまいで間違った内容を話したりすることがあります。会話の相手から「さっきも聞いたよ」「それは違う」と否定されると、自尊心を傷つけられて話すことを止めてしまう方も少なくありません。

会話は脳に多くの刺激を与えるため、認知症ケアの一環として重要です。コミュニケーションが活発な施設での生活は、認知症の進行を予防するだけでなく、楽しく充実したものになるでしょう。グループホームの職員と入居者がどのような会話をしているか、耳を傾けてみることをおすすめします。

食堂や玄関など施設の掃除が適切に行われているか

グループホームでは、ケアの一部として入居者も掃除を行います。見学時には、入居者がどの程度の作業量を分担しているかも確認してみましょう。

居室だけではなく、食堂や玄関などの共有スペースの掃除がきちんと行われているかもチェックしましょう。清掃がこまめに行われている施設は、衛生管理がきちんとしており、インフルエンザやノロウイルスなどの感染症への対策意識も高いことがわかります。

十分な人数の職員が配置されているか

グループホームは、日中は入居者3人に対して介護職員を1人以上配置するよう定められています。夜間は各ユニットに1人以上の介護職員を配置する必要がありますが、業務に支障がなければ3ユニットに2人でもよいことになっています。夜間の人員体制について、見学時に確認するようにしましょう。

また、スタッフの勤続年数や離職状況も気になるところです。グループホームをはじめとする多くの介護施設では、無資格・未経験の介護職員も勤務可能です。職員が定着しない離職率の高い施設は、介護職員のスキルが低く、利用者への対応に余裕がない可能性があります。せっかく認知症ケアに効果のある家庭的な環境を求めてグループホームを検討するのであれば、スタッフの働きやすい環境が維持されている施設を選ぶ方が、安心した入居生活を送れるでしょう。

居室には家具を置くスペースがあるか

グループホームの居室は個室が原則とされていて、各居室は収納スペースをのぞいて床面積7.43㎡以上を確保することと定められています。

7.43㎡は、4畳半程度の広さです。決して広くはないものの、共有スペースで過ごすことが多いグループホームであれば十分な広さであるといえるでしょう。

居室には家具が備えつけられている場合は少なく、入居時に持ち込む施設がほとんどです。家具が置かれていない部屋を見学すると広く感じるかもしれませんが、実際に入居してから家具を配置すると思ったよりも狭く感じることも少なくありません。

そこで、見学時に実際に入居している方の部屋を見せてもらえないかどうか、確認することをおすすめします。入居者の実際の居室を見ることで、どの程度の家具を持ち込むことができるのかイメージしやすくなるでしょう。

見学時の注意点とは?

続いて、見学時の注意点についてご紹介します。

必ず見学の予約をする

見学する施設が決まったら、必ず予約を入れましょう。

予約をしないまま突然見学に行くと、担当者が不在で十分な説明を受けられない場合があります。そのほか、入居者へのケアを中断させてしまうなど、施設に迷惑をかけてしまう可能性もあるため、見学の際は施設側への配慮を心掛けましょう。

予約時には、訪問予定人数や見学したい設備を伝えます。施設までのアクセス方法や、車を使用する方は近隣に駐車場があるかも合わせて確認しておくとよいでしょう。

人が多い時間帯に見学する(昼食やレクリエーションの時間など)

見学は、入居者の多くが共有スペースに集まる時間帯に行うことが理想です。

レクリエーション時は入居者同士や職員とのコミュニケーションがよく見られるため、施設の雰囲気を把握しやすくなるでしょう。

食事のタイミングで見学ができれば、実際の入居者の調理への参加状況やメニューも確認できます。しかし、食事の時間はスタッフの人手が足りないことも多く、見学を断られてしまうかもしれません。その場合は、メニュー表を見せてもらいながら食事の様子について質問するとよいでしょう。

3名程度で見学する

見学は、複数名で行うことをおすすめします。「入居者の笑顔が多い施設だった」「清掃が行き届いていない」「職員の対応で気になるところがあった」など、複数人で見学するからこそ得られる気づきがあります。また、見学後に印象を話し合えば客観的に検討することも可能となるでしょう。

見学時の確認ポイントや質問事項を記載したメモを準備する

見学前にホームページやパンフレットをじっくりと見て、確認したいことや質問事項を事前にピックアップしておきましょう。

担当者は、基本的に施設のアピールポイントを中心に説明する傾向にあります。そのため、説明を鵜呑みにしながら施設を見て回るのではなく、積極的に質問することをおすすめします。ホームページやパンフレットなどでは公表していない情報についても聞いてみましょう。

前述のように、グループホームの介護職員は無資格・未経験でも勤められます。入居するのであれば認知症の対応に慣れている知識や経験が豊富なスタッフが多い施設を選びたいところですが、スタッフの資格や経歴は資料からは読み取れない場合がほとんどです。そのため、見学時に職員の勤続年数や資格を所有している職員はどのくらいいるのかも確認しておくと安心です。

メジャーやカメラを用意する(居室のスペース、施設内の雰囲気を把握する)

入居後の生活をイメージしながら見学をすると、入居準備がスムーズになります。

見学時にメジャーを持参して居室のスペースを計測しておくと、入居前に家具の配置を検討できるため便利です。また、実際にメジャーで計測してみると、室内を見ただけではわからないことに気づく可能性があります。思わぬところに手すりがついていたり、見学時の印象よりも狭くて持ち込んだ家具が入らなかったりなどのトラブルを防ぐためにも、メジャーを用意しておきましょう。

また、本人や家族が見学に来られない場合には、カメラで施設の様子を収めておくと説明しやすくなります。しかし、撮影前には必ず担当者に了解を得て、他の入居者が写真に写り込まないような配慮が必要です。

運営推進会議とは?

介護保険制度の地域密着型サービスに分類されているグループホームでは、定期的に「運営推進会議」を開くことが義務づけられています。

運営推進会議は、利用者や家族、地域住民、市区町村の担当職員、民生委員など、幅広いメンバーを集めて開催されます。施設の関係者や介護専門職だけではなく、地域で生活している一般の方も参加できる点が特徴です。

この会議では、認知症ケアを地域で担っていくために「グループホームが地域の拠点として街づくりに貢献する方法」や「地域の方々の相談窓口として身近な存在でいられるような取り組み」について話し合いを行っています。会議を通して結束を強め、地域のイベントを開催して入居者と住民が交流する機会を設けることもあります。

大規模な施設で世話のような介護を受けるのではなく、認知症を発症しながらも地域の一員として生活する「自立支援」を目指すグループホームならではの取り組みといえるでしょう。

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周田佳介

監修者:周田佳介

正看護師、介護福祉士、介護支援専門員、認知症ケア専門士、介護職員等によるたん吸引等の研修指導看護師の資格を取得している。
介護医療現場で13年従事し、今なお現役の訪問看護師として勤務している。急性期病棟や慢性期病棟といった医療機関のほか、特別養護老人ホーム、グループホーム、訪問介護事業所などの介護事業所での勤務経験があり、医療・介護の両面から福祉に携わる。